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直葬は自分で手配できる?費用はいくら?流れや必要な物

「葬儀社に任せると費用が高くなる」と思っていて自分で手配したい方必見。この記事では、葬儀社に一切頼らないで直葬を手配する方法を紹介していきます。

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直葬の流れ

流れ

直葬の流れは以下のとおりです。

臨終

病院や介護施設等で亡くなられたら、まずエンゼルケアを行います。エンゼルケアというのは、鼻や耳の脱脂綿棒詰めや体の清拭を指します。病院では看護師が行うのが一般的ですが、介護施設ですと介護士が行ってくれるところもあるようです。その後に、安置する場所に車で搬送します。

安置

安置する場所まで搬送したら棺に納棺し、安置します。なぜ安置が必要かというと、亡くなった後に24時間以内に火葬することが禁止されているからです。火葬できるのは早くて翌日と考えてください。また、この際にドライアイスを当てて冷却処置もします。

出棺

亡くなって24時間経過し、火葬場が空いていたら出棺です。この時に火葬許可証を持っていくのを忘れないでください。安置していた場所から火葬場まで車で搬送します。

火葬

火葬には大体1時間から1時間半の時間がかかります。待合室がある火葬場ではそこで待機することも可能です。火葬が終わったら骨壺に収骨となります。

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揃えておく書類

直葬するにあたって揃えなくてはいけない書類は以下のとおりです。

死亡診断書

死亡診断書は亡くなった時に医師が記入する書類になります。即時発行されない場合は、再度病院に取りに行かなくてはなりません。また、氏名に旧字体が使われている場合は合っているか、生年月日が一致しているかなど、間違いがないかよく確認する必要があります。間違っていた場合は、医師に書き直してもらいます。

死体検案書(自宅で亡くなった場合など)

自宅でなくなった場合やかかりつけ医がいない場合などは、事件性がないか確認するために警察から死体検案書が必要になるケースもあります。費用は数万円~数十万円と死亡診断書より高額です。

死亡届

遺族が記入する書類になります。死亡診断書に書かれている内容や住民票に記載されている内容を記入することになります。本籍地がわからない場合は、未記入でも手続きが可能です。

火葬許可証

火葬を行うには火葬許可証が必要です。火葬許可証を受け取るには、以下の書類を役所に提出・支払いする必要があります。

  • 死亡診断書/死体検案書
  • 死亡届
  • 届け人の印鑑(シャチハタは使えません)
  • 火葬料(火葬場にて直接支払う場合もあり)

夜間でも手続きできますが、できれば開庁時間に手続きをおすすめします。理由は、書類に不備があった場合に対応してもらえるからです。

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揃えておく物

棺や骨壷などを自分たちで用意する必要があります。通販では、直葬に必要なものがセットになった商品も販売されています。


DIY葬セット

通販で購入することが可能です。amazonでも売っています。価格はピンからキリまでありますが、安くて2万円~といったところです。


棺 平棺 折りたたみ式 布団付 直葬 家族葬 適

骨壺

骨壺も通販で購入できます。一般的な大人には6寸~7寸の骨壺が使われます。安くて2000円前後です。骨壺を入れる布袋やケースなどあるといいかもしれません。


エスケー 骨壺 白切立 01000 7寸

ドライアイス

ドライアイスも探せば通販で買えます。お店で買う場合は、梱包部材専門店やプロパンガス店で購入可能です。ただ冷凍保管なので扱い方には十分注意してください。

搬送するための車

大型の車がない場合、レンタカーで大型バンなどを借りる手もあります。あらかじめレンタカー会社に「寝台車や霊柩車として使用していいか」を問い合わせる必要があります。

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直葬の費用はどのくらい?

直葬にかかる費用は大まかに以下のように分けられます。

  • 葬儀に必要な道具代
  • 冷却処置代
  • 火葬代
  • 書類発行手数料

費用を比較してみた

葬儀社に頼らずに直葬した場合と葬儀屋に頼んだ場合で比較してみました。

葬儀社に頼らない場合
直葬セット棺/布団/顔当て布/仏衣/骨箱/骨壺/分骨容器/位牌がセットになったもの26,400円
送料 1,980円
ドライアイス10kg4,870円
送料 0円
火葬費用市営かつ市内居住者の場合12,000円
死亡診断書平均価格で算出5,000円
合計50,250円
大手葬儀社の直葬プラン
寝台車プランに入っています110,330円
安置場所
棺・布団・骨壺・骨箱・仏衣一式
ドライアイス
納棺・手続代行・収骨
運営スタッフ
火葬費用市営かつ市内居住者の場合12,000円
死亡診断書平均価格で算出5,000円
合計127,330円

比べてみると7万近くの差が出ています。ですがレンタカーを手配したりするとなると別途費用がかかってきます。

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直葬を個人で執り行う場合の注意点

直葬を自分達で執り行う場合、いくつかの注意点があります。

自治体によって個人で予約できる場所が限られる

火葬場の予約のとり方は葬儀社を通じて予約するのが一般的です。そのため、自治体では個人の予約を受け付けていないケースもあります。あらかじめ確認する必要があります。

搬送しなくてはならないので運転免許証が必要

亡くなった場所からの搬送や出棺にはどうしても車が必要です。運転免許証がない場合は運転できる人に依頼しましょう。

親族の了承を得る

葬儀の大体は葬儀社に依頼して執り行います。自分達で全て執り行う場合は、親族に了承を得るのも後のトラブルを未然に防ぐ為に大切なことだと思います。

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まとめ

  • 亡くなった後から準備を始めるのでは遅い
  • 車などを自分で手配するのが厳しいと割高に
  • 手続きや手配を全て自分でしなくてはならないためかなりの労力が必要

葬儀社に一切頼らないのであれば、あらかじめ準備しておくことが必要です。また、霊柩車など借りるとお金がかかり葬儀社に頼むのと変わらない値段になってしまいます。上記に書いたことを全て自分で行わなくてはならないのでかなりの労力が必要です。

自分にはできそうにないな…と思ったら

綿密な準備も必要だし自分にはできそうにないな…と思ったら葬儀社に依頼するのもありだと思います。「どの葬儀社がいいのかわからない」という方は葬儀社ランキングをご参考ください。

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浅田 尚行

「終活を身近に」を目標に、ライフエンディングに関わる疑問やメリット・デメリットを分かりやすく伝える活動をしています。【終活ガイド資格1級】

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