葬儀費用を安く抑える方法を大公開！コツや注意点も紹介

㈱鎌倉新書による2020年第4回お葬式に関する全国調査によると、葬儀全体でかかった費用の平均はなんと119万1,900円。

この金額には飲食費や返礼品、お布施は含まれていないのでさらにお金がかかる計算になります。そんな大金を用意できる方は少ないのではないでしょうか。

「葬儀にお金をかけたくない」「葬儀のために100万円以上もかけられない」という方がほとんどだと思います。

そこで今回は、葬儀費用を安く抑える方法を大公開！安く抑える場合の注意点も紹介します。

「費用を抑えて、親族に財産を残したい」「葬儀にあまりお金をかけられない」と葬儀費用で不安な方はご参考になさってください。

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【必見】葬儀費用を安く抑える8つのポイント

葬儀費用を抑えるためには様々なコツがあります。一つ一つ確認していただき、葬儀費用を安く抑えましょう。

ポイント1：簡素な葬儀形式を選ぶ

葬儀費用を抑えるためには、どの葬儀形式を選ぶかが重要になります。

代表的な葬儀形式は以下のとおりです。

この中で最も費用を抑えられるのは「直葬」です。直葬は、葬儀が行わず直接火葬を行う方法になります。

「葬儀を行わないのは寂しい」といった意見もありますが、極力費用を抑えたい方には直葬がおすすめです。

しかし火葬式はあまり人が呼べないので、費用を抑えつつも呼びたい方がいる場合は「家族葬」「一日葬」が最適です。特に一日葬は、飲食費が1日分で済むので飲食費を抑えられます。

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葬儀形式について詳しくはこちらの記事もご参考ください。

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ポイント2：無駄なオプションはつけない

葬儀費用を抑えるためには豪華な物を選ばないようにしましょう。

• 祭壇は簡素な物に
• 豪華なお花は使用しない
• 立派な棺や骨壷は選ばない

葬儀社は「葬儀は一度きりだから」と金額の高いオプションを勧めてくる場合もありますが、営業トークには乗らずにしっかりと断りましょう。

もしも強くオプションを勧めてくる場合は、別の葬儀社を検討したほうがいいでしょう。

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ポイント3：公営の総合斎場にする

葬儀場によって使用料が大きく異なります。代表的な葬儀場は以下のとおりです。

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ご自宅を利用するほうが一番安いように見えますが、ご自宅は居住空間として作られているため、葬儀場としての設備は整っていません。

最もお得かつ便利に葬儀が行える葬儀場は「公営の総合斎場」です。

公営斎場は使用料が安く設定されています。また総合斎場には火葬場が併設されているので、火葬場までのマイクロバスでの移動が必要なく、移動費がかかりません。移動の負担もないため便利な葬儀場です。

公営斎場は、故人または喪主が特定の市区町村にお住みでないと安くなりません。また、市区町村によっては総合斎場のない地域もあります。

地元の総合斎場を探す場合は「地域名 総合斎場」と検索してみてください。

ポイント4：複数の葬儀社で見積もり

日本全国には数え切れないほどの葬儀社が存在します。葬儀社によって特色や金額も異なるので、葬儀費用が抑えられる葬儀社を選ぶ必要があります。

しかし、葬儀社を少し調べたくらいでは「安い葬儀社かどうか」を判断できない場合がほとんどです。葬儀社の公式サイトに記載されている金額も、地域や状況によって大きく異なるので当てになりません。

なので、葬儀社から見積もりを取り寄せて葬儀費用を確認する必要があります。

• 葬儀に必要な物・サービスが見積もりに含まれているか
• 誰が見ても分かりやすい見積もりか

以上のようなことを確認してから、複数の葬儀社の見積もりを比較して、葬儀費用をより安く抑えられる葬儀社を見つけましょう。

どの葬儀社から見積もりを取り寄せればいいのかわからない方は、当サイトが厳選した葬儀社ランキングをご覧ください。>>おすすめ葬儀社ランキング

ポイント5：会員制度・生前予約を利用

葬儀社によって、会員制度や生前予約のサービスが用意されています。

一例で紹介すると、東京･神奈川･埼玉･千葉での葬儀に対応している葬儀社「お葬式のむすびす」では、「資料請求･無料見積で葬儀費用が最大50,000円引きの割引」のサービスが用意されています。

お急ぎの方は利用できませんが、事前準備ができる方はこれらのサービスを利用して葬儀費用を安く抑えましょう。

ポイント6：給付金制度を利用

葬儀後に所定の手続きをすることで受け取れる「給付金制度」があります。受け取れる条件は「故人が生前に健康保険に加入している事」です。

• 国民健康保険
• 社会保険
• 国家公務員共済組合

健康保険には以上のようなものがあり、それぞれ受け取れる条件や金額が異なります。詳しくはこちらの記事をご参考ください。

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ポイント7：葬儀保険を利用

近年、終活や生前準備を行う方が増えていることもあり、「葬儀保険」という保険も人気が出ています。

葬儀保険は、葬儀費用が残された親族の負担とならないように葬儀費用をまかなえる保険です。

しかし毎月保険料を支払うため、保険期間が長くなる場合は実際の葬儀費用以上のお金を保険料として支払う可能性も。お金の管理ができて葬儀費用を自分で貯められる方は、葬儀保険は必要ないでしょう。

ポイント8：相続財産から支払う

相続する遺産から葬儀費用を捻出する方法があります。

相続される方は相続財産から葬儀費用を支払うことができ、葬儀費用が差し引かれた相続財産から相続税の計算がされるため相続税まで抑えられます。

ただし、相続税から控除できる葬儀費用と控除できない葬儀費用があり、一般の方には複雑で分かりづらいため、依頼する葬儀社に相談しておきましょう。

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【要注意】葬儀費用を安く抑える場合の注意点

葬儀費用を安く抑える方法を紹介しましたが、安さだけを追い求めてしまうとトラブルや後悔することも。

葬儀費用を安く抑える場合の注意点もよく確認しておきましょう。

注意1：品質やサポートが悪くなる

葬儀費用を抑えるためには、格安の葬儀社に依頼する方もいらっしゃると思います。

格安葬儀社は価格が安い分、サポートが充実していないことや人件費を削減して低品質である場合も。

直葬や火葬式など簡素な葬儀形式であれば、葬儀社の質はそれほど気にしなくても問題ありません。家族葬や一般葬など参列者も招く場合は、葬儀社の品質によって左右されるので注意が必要です。

注意2：受け取れる香典が少なくなる

葬儀費用を抑えるためには、「小規模の葬儀であること」が1つの条件です。小規模の葬儀は呼ぶ人が少なくなるので、その分受け取れる香典の額も少なくなります。

受け取れたであろう香典の額によっては、小規模ではなく一般的な規模で行ったほうが結果的に費用を抑えられることも。

小規模であるほうが葬儀費用は安くなりますが、受け取れる香典の額も踏まえてどの葬儀形式にするか考えましょう。

注意3：親戚や周りの人から反対されることも

簡素なお葬式を選ぼうとする際に、周りの人や親戚から反対されることがあります。

• 小規模での葬儀は恥ずかしい
• 簡素すぎて寂しい
• なぜしっかりと葬儀を行わないのか

小さないざこざは大きなトラブルに発展する可能性もあるので、周囲の意見も尊重しつつ、お互いが妥協できる点を見つけましょう。

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まとめ

葬儀費用を安く抑えるためには、周囲ともよく相談しつつ安く抑える方法を参考に準備を進めてみてください。